住宅の購入は、一生の買い物と言われるなど、人生の中でも最も大きなお金を使うことになる場合が多いです。当然、多額のコストをかけて購入するマイホームですので、住み始めてから購入した物件に不満を感じ後悔する…なんてことは誰もが避けたいものだと思います。
住宅の購入における「後悔」に関しては、主に注文住宅を建築する際に感じやすい物と考えている方が多いです。建売住宅に関しては、既に完成した物件を細部まで確認したうえで購入するかどうかを決定することができるため、実際に住み始めてから建売購入に後悔するような問題は発生しにくいと考える方が多いからです。しかし、購入を決める前に物件の確認が可能な建売住宅でも、住み始めてから後悔する人が少なくないのが実情で、住宅選びをする上では「後悔を感じやすい住宅の特徴」を知っておく必要があるとされているのです。
そこでこの記事では、インターネット上で「こんな建売は買うな！」と言われる物件の特徴や、その逆の「買って良かった」と満足できる建売を見つけるためのポイントなどについて解説します。現在、住宅の購入を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。
買ってはいけない建売住宅の特徴をご紹介します
それではまず、「こんな建売住宅は買うな」と言われる物件の特徴について解説します。新築建売住宅は、外観上どれを見ても綺麗に仕上がっていますし、自分たちが希望する立地条件を満たしているのであれば、どれを購入しても一緒と考えていませんか？このような考えは大きな間違いで、プロ目線で見た時に「買ってはいけない」と言える物件や「買って後悔した…」となってしまう物件には、いくつかの共通点が存在するのです。
そこでここでは、これから住宅の購入を検討している方に向け、買ってはいけない建売住宅の特徴をいくつかの条件に分けてご紹介します。
「こんな建売住宅は買うな」と言われる物件の土地に関する条件
まずは、「こんな建売住宅は買うな」と言われる物件の土地に関する特徴をいくつかご紹介します。以下の条件に当てはまる物件は、将来的に後悔する結果を招く可能性が高くなります。
生活に不便な立地
わざわざこの条件を選ぶ方は少ないですが、物件価格の安さを重視して建売の購入を決める方の中には、実際に住んでみて「ここまで不便とは思わなかった…」という後悔を招く人がいます。
例えば、通勤や通学に関して交通アクセスの利便性が悪い立地の物件を選ぶと、後悔につながる可能性が高いです。また、スーパーやコンビニ、病院など、日常生活に欠かすことができない施設が周囲にない立地を選ぶと、毎日のことですので、後悔につながりやすいです。
土地の境界が定まっていない物件
一般的に、建売住宅は土地の境界を示すため、塀や垣根などが設置されることが多いです。しかし、土地開発の際に、境界線がなくなり、物件ごとの境界が曖昧になってトラブルに発展するケースもあるとされているのです。
近隣住人との関係を良好に保てていれば、住んでいる間に問題が発生することはないかもしれませんが、相続や家の売却時に大きなトラブルとして問題になるケースが考えられます。
土地の地盤が弱い（悪い）物件
建売住宅は、既に建築が完了している物件を購入するという住宅購入の手法です。注文住宅と異なり、完成した建物を購入する前に確認することができるため、後から住みにくさを感じる…なんてリスクが少なくなるというメリットがあります。しかし、土地の上に建物が既に建築済みということは、地盤の強さを確認することが難しいことを意味します。ほとんどの方は、地盤の強さなど気にせずに購入するのではないでしょうか。
しかし、購入した物件の土地について、地盤が弱かったり、悪かったりすると、地震による被害を受けやすくなるという致命的な問題に発展する可能性があります。どれだけ耐震性の高い家を建てたとしても、それを支える地盤が弱ければ意味がありません。最悪の場合、地震による地盤沈下で、建物が傾く、倒壊する…なんて恐れがあるので、地盤が弱い・悪い場所に建てられた物件は避けましょう。
災害リスクが高い場所に建てられた物件
住宅の購入を検討した時には、必ずハザードマップを確認して、土地の災害リスクの高さを確認しなければいけません。そして、水害や地盤沈下など、災害リスクが高いとされている場所に建てられた建売住宅は避けるのがおすすめです。
日本は、地震による住宅被害が有名ですが、これ以外にも、台風や豪雨による水害が急増しています。したがって、海や河川に近く海抜が低い土地の建売住宅は、洪水や土砂災害、高潮、津波などの災害リスクが高くなってしまうのです。日本はいつ・どこで大規模な自然災害が発生してもおかしくないとされているため、万一のことを考えると、災害リスクが可能な限り低い立地がおすすめです。
「こんな建売住宅は買うな」と言われる物件の建物に関する条件
次は「こんな建売住宅は買うな」と言われる物件の建物に関する特徴についてです。建売住宅の購入は、事前に物件そのものを確認できるわけですので、以下のような点をしっかりとチェックし、建売購入を後悔する結果にならないようにしましょう。
建物が傾いている
建売住宅の内覧時は、ビー玉などを持っていき建物の傾きを確認する方が多いと思います。これは、家が建っている地盤が悪く地盤沈下を起こしていたり、欠陥工事が原因で建った時点で家が傾いてしまっている物件があるからです。当然、傾きが大きい物件は避けた方が良いです。日常生活に支障をきたす可能性が高いですし、地震などにより大きな損傷が生じる可能性が高いからです。
ただ、一切の傾きがあってはいけないというわけではなく、新築物件でも1～3mm以内の傾斜なら問題ないとされています。
内見時に異常に暑いもしくは寒いと感じる
近年では、住宅の断熱性能や気密性能が非常に重視されるようになっています。高気密・高断熱であることを、大きなアピールポイントにしているハウスメーカーは多いですよね。ただ、近年、建築される新築住宅に関しては、住宅ローン減税の条件に国が定める省エネ基準への適合が求められるので、最低限の断熱性と気密性を持っているので、安心しましょう。
しかし、中には施工時のミスなどを原因に本来必要なはずの性能を発揮していない物件もあるのです。例えば、内覧のために物件内に入った時、異常と感じるほど暑かったり寒かったりするようであれば、断熱材の欠陥などが疑われます。建売住宅の購入時には、さまざまな物件の内覧を行うと思うのですが、「非常に日当たりが良い」「北向きで日当たりが悪い」などと言った物件的特徴がないのに、他の家と比較して「非常に暑い」「非常に寒い」と感じる家は避けた方が良いです。
相場より安すぎる物件
このポイントは、家の購入者にとっては非常にありがたいと感じるかもしれませんが、物件の性能を細部まで確認しないと危険です。昨今の新築業界では「ローコスト住宅」なるものが登場していて、周囲の新築物件と比較すると、極端に販売価格が安く設定されている物があるのです。
例えば、建売の価格相場が3000万円前後のエリアなのに、「1000万円で新築住宅が買える！」と、その安さをアピールポイントとしている企業が増えているのです。もちろん、いわゆるローコスト住宅に関しては、広告宣伝費の削減や間取りの工夫、建材の仕入れ方法などによりコスト削減を実現して、家の販売価格を相場よりも下げるという努力を行っているのは事実です。しかし、基本的に、物件に使用される建材のグレードそのものが低いケースがほとんどで、設備の寿命が短くなってしまうのです。そのため、実際にそこに何年か住んでみると、次々に不具合が生じてしまい、家のメンテナンス費が高くつくことで後悔を感じる方が多いのです。
ローコスト住宅は、相場よりも安い費用で家が手に入りますが、自分たちの暮らしにあった間取りや設備のグレードを確保しないと、住んでみて「失敗した…」と後悔する可能性が高いので注意しましょう。
関連：ローコスト住宅はやばいと言われる理由とは？1000万の家を購入して後悔しないための注意点
雨漏りや漏水の形跡がある
この物件に関しては、購入後に必ず後悔する結果を招くと考えられるため、物件の販売価格がいくら安くても購入するのはおすすめできません。
新築住宅は、雨漏りや漏水の心配がないと考えている方がほとんどだと思います。しかし、手抜き工事や欠陥工事により配管工事・防水処理などが上手くできておらず、販売前に雨漏りや漏水が発生するケースもあるのです。過去に雨漏りや漏水が発生した物件は、建物内部や基礎が水に濡れてしまい、新築なのに劣化がかなり進行している可能性があります。そのため、そのような物件を購入すると、想定よりもかなり早く修繕や建て替えなどが必要になり、余計なコストばかりかかってしまう可能性があるのです。
物件の性能を示す書類が揃っていない
建売住宅の購入時には、建物や設備に関する書類がきちんと揃っているのかを確認しましょう。中には、「標準仕様です」などと口頭での説明で済ませ、書類を提示しない会社があるようですが、このような物件は避けた方が良いです。
そもそも、住宅の売買ではさまざまな書類が必要で、それらの書類をきちんと提示しないということは、不都合なことがあるのを隠している可能性が高いです。例えば、建築確認済証、検査済証、地盤調査報告書などについて、これらの書類がない場合は危険な物件と判断すべきです。また、2024年1月以降は、住宅ローン減税を受けるためには、省エネ基準に適合していることを示す証明書が必要です。まともなハウスメーカーであれば、お客様側が指摘しなくても、必ず提示してくれるものですので、これを提示しない会社はNGです。
建築会社に関する注意点もある
建売住宅の購入を後悔するケースでは、建売住宅を建てた会社や仲介してもらった会社が原因となっているケースも少なくありません。以下のようなポイントには十分に注意しましょう。
追加工事やオプション工事の範囲が広い
上述したローコスト住宅を売りにする会社の中には、パンフレットなどに記載する見た目上の販売価格は安いものの、実際に契約すると一般的な建売住宅と同じもしくはそれ以上にコストがかかってしまい、後悔する結果になるなんてことがあるようなので注意しましょう。
ローコスト住宅は、間取りや設備などを制限することでコストを抑えているため、購入者側の自由度が低くなり、理想の家を建てるのが難しくなります。ただ、購入者側の希望を完全に無視するわけではなく、要望があればオプション扱いとして対応してもらうことが可能です。しかし、中には本来「標準仕様」に含まれるはずの工事などを、オプション扱いにして、契約後に追加工事として費用をどんどん釣り上げていく会社があるのです。このような会社と契約すると、「安く家が買える」と思っていたのに、最終的には一般的な建売住宅並みのコストをかけて、設備のグレードが低い住宅に仕上がる…なんてことになりかねません。
アフターサービスが悪い
住宅の購入は、住み始めてからも建築会社との付き合いが続きます。どのような住宅でも、そこに存在するだけで徐々に劣化が進行してしまいますし、定期的な点検やメンテナンスが必須なのです。しかし、悪質は建築会社の中には、法で定められている責任すら果たそうとしない会社も存在します。
したがって、建売住宅の購入時は、物件そのものが気に入るかどうかだけでなく、長く付き合っていける業者なのかも確認すべきです。また、どのようなアフターフォローサービスが用意されているのかもきちんと確認し、必ず実行してもらえるようにその内容を書面に残してもらいましょう。アフターフォローに関しても、書面に残さず口約束で済まそうとする会社は危険です。
新しい会社は注意が必要
設立してまだ間もない会社の場合、技術力や対応力に疑問が残りますので注意が必要です。もちろん、新しい会社がダメだというわけではありません。
ただ、設立したばかりの会社の場合、施工実績が少ない分、その業者の技術力の高さを確認しようがありません。実際に、熟練の職人を抱えておらず、営業力は高いものの技術力は低いというケースも少なくないと言われています。また、アフターフォローに関しても、どこまでのことを行ってくれるのか、実際にその会社と付き合ったことがある人の口コミなどを確認することができません。
もちろん、新しい会社の中にも、非常に優良な会社もあると思いますが、「絶対に失敗したくない」と考えるなら、豊富な施工実績を持ち、その地域の人々から高い評価を受けている歴史のある会社が安心です。
建売住宅選びで失敗しないためのポイント
ここまでの解説で、建売住宅は、どれを購入しても同じなのではなく、中には「買ってはいけない」「買ったら後悔する」物件が潜んでいるお言うことが分かっていただけたと思います。
それでは、これから家の購入を考えている方が、物件選びに失敗しないためにはどのようなポイントを押さえておけば良いのかもご紹介します。
ハザードマップで土地の危険度を確認する
建売住宅を選ぶときには、地域の利便性などを重視して土地の情報を調べる方が多いと思います。もちろん、日常生活の利便性や通勤・通学の交通アクセスの良さが重要なのは間違いありません。しかし、地震や台風、豪雨による水害が増加している昨今では、土地の災害リスクを調べ、より安全な土地に建っている物件を探す必要があります。
ハザードマップなどにより土地の情報や変遷を調べると、地域の防災リスクが見えてきますので、安全性をしっかりと把握して購入する物件を決めましょう。また、災害リスク以外にも、警察の犯罪発生情報などを調べることで、地域の治安などを予測することも可能なので、この辺りの情報をしっかりと確認しておきましょう。
安さで物件選びを進めてはいけない
住宅の購入は、一生の中でも最もお金がかかる買い物です。そのため、「可能な限り安く抑えたい！」と考えてしまう方もいると思います。もちろん、同じ条件の家であれば、安いに越したことはありません。しかし、地域の相場価格と比較して、大きく安い価格で販売されている物件は何か理由があると考えた方が良いです。
例えば、使用されている建材のグレードが低い、生活利便性が悪い、極端に日当たりが悪いなど、土地や建物に欠陥が隠されている可能性があります。そのような物件を購入してしまうと、想定外の速さで不具合が生じてしまい、修繕のために多額のコストがかかり、結果的に損をする可能性があります。
住宅の購入は、価格に注目するのではなく、自分たちが求める生活を実現できる間取りや設備なのか、建物そのものの品質を重視するのがおすすめです。
建設会社の情報も集める
質の良い建売住宅を購入したいのであれば、評判の良い建築会社が建てた家を購入するのがおすすめです。
一般の方が判断するのはなかなか難しい面でもあるのですが、インターネットを利用して会社名などで検索すれば、建築会社の口コミ情報や過去の施工実績などを確認することが可能です。実際に、気になっている建築会社の家に住んでいる人の声を確認することができれば、優良業者なのかそうでないのかをある程度予想することが可能です。
標準装備がどこまでか確認する
建売住宅の物件選びをする際には、標準仕様や標準装備という言葉を目にする機会は多いと思います。ただ、この標準仕様や標準装備に関しては、建築会社によってその内容が大きく変わる点に注意が必要です。全国的な「標準」が法律などで定められているわけではないため、Ａ社では標準装備として搭載されているのに、Ｂ社の家ではオプション扱いになり費用が加算される…なんてことが当たり前のように起きるのです。
したがって、後からオプション費用を支払わなければならない…なんてことを避けるためにも、どこからどこまでが標準で、自分たちが希望する装備や仕様が予算内で可能なのか事前に確認しなければいけません。
住宅性能にこだわる
上で「販売価格の安さを重視してはいけない」とご紹介しました。それでは、何を重視して建売選びを進めれば良いのか気になってしまいますよね。このポイントについては、住宅の性能にこだわることが、建売購入の失敗を防ぐポイントになります。
住宅は、購入後何十年もそこで生活することになる大切な場所となります。住宅の気密性や断熱性、耐震性などにしっかりとこだわっておけば、安全で快適性の高い住空間を実現できるため、満足できる生活を長く維持することができるようになります。もちろん、価格を度外視してはいけませんが、予算の範囲内で、出来るだけ高性能な家を探すのがおすすめです。
気になる物件があれば、何度か下見する
これは、賃貸業界でも物件選びの際に失敗しないためのポイントとして紹介されることが多いですね。住環境や日当たりに関しては、時間帯によって大きく変わるため、1度の下見だけでは全体像をつかむことができません。したがって、「建物は気に入った！」など、気になる物件が見つかった時には、異なる時間帯や曜日で何度か下見に行くのがおすすめです。そうすれば、最初に下見に行った際は静かで良いと思ったけど、夕方に行くと子供が集まる公園が近くにあり、騒音に悩まされそうに感じた…など、物件の弱点が見つかるかもしれません。
建売住宅の物件探しでは「人気の物件だからすぐに売れてしまいますよ！」などと急かされることもありますが、自分にとって最適で後悔しない物件を手に入れるには、焦らず自分の目で疑問や不安を解消する必要があります。
アフターフォローサービスについて確認する
住宅は、購入して終わりなのではなく、そこで何十年も生活していかなければいけません。したがって、家を購入する時には、安さなどよりもアフターフォローサービスの充実度が非常に重要になるのです。
アフターフォローサービスは、企業によってその内容が全く異なるので、保証内容や定期的なメンテナンスの有無、緊急対応の体制などについてしっかりと確認しておきましょう。また、先ほどご紹介したように、アフターフォローサービスの内容については、口約束ではなく、契約書面にきちんと記載してもらう必要があります。口約束にとどめてしまうと、「言った、言わない」のトラブルに発展する可能性が残ります。
おすすめできる建売住宅の条件について
建売住宅の購入を後悔しないためには、上記のようなポイントをしっかりと確認しながら物件選びを行うと良いでしょう。
住んでみて満足できる建売住宅の条件は人それぞれですが、一般的には以下のような条件を満たしている住宅がおすすめできます。
- 好立地の物件
通勤や通学の交通アクセスが良い、スーパーや病院など日常的に利用する施設が近くにあるなど、立地の良さは満足度の高さに直結します。また、生活利便性が高いエリアは、将来的にも土地の価格が下がりにくいという点がメリットになります。 - 高性能な住宅
住宅の気密性や断熱性が高い、耐震性が高いなど、高性能な住宅ほど満足度は高くなります。住宅の販売価格ではなく、性能の高さで勝負している建築会社を選ぶと、建売購入を後悔する結果につながりにくいと思います。高性能な家は、長期間にわたって安心で快適性の高い暮らしを実現してくれます。 - 動線がスムーズな間取り
間取りに求めるものは人それぞれですが、家事効率を高めるように設計された間取りの建売住宅ほど、満足度が非常に高いと言われています。キッチン、洗濯室、浴室など家事に関わる動線はもちろん、リビングや子供部屋へのアクセス、2階への動線などについても工夫が施され、家族のコミュニケーションがとりやすい間取りになっているのかなどを確認すると良いでしょう。 - 収納の数や場所に注目
意外と見落とされがちですが、収納スペースが豊富な物件は、住んでみて「選んで良かった」と満足度が高くなる傾向にあります。収納は、住空間をスッキリと保つことができる設備で、日常生活の快適さに直結します。収納が少なければ後悔する人が多いですが、多い場合に不満を感じる人はほとんどいません。なお、収納の設置場所は、自分たちの生活習慣などを鑑みて、必要な位置に設置されているのかも確認しましょう。
住宅の購入前には、実際にそこに住んでみた時のことをしっかりとイメージして必要な設備があるのか、間取りに問題ないのかを検討することが大切です。
そもそも「こんな建売住宅は買うな」と言われる物件がある理由と購入した時の対処
それでは最後に、「こんな建売住宅は買うな」と言われる物件が市場で販売されている理由についても簡単に解説します。建売住宅の購入を検討している方からすると、「買ったら後悔する」と言われるような物件は、最初から販売しないでほしいと考えてしまいますよね。
しかし、実際には、以下のような事が理由となり、「こんな建売住宅は買うな」と言われるような物件が市場に出てしまっているのです。
「こんな建売住宅は買うな」と言われる物件が市場に出回る理由
買ったことを後悔するような建売住宅が、市場に出回るのは主に以下のような理由があるとされています。
無理な工期短縮やコスト削減の弊害
建売住宅を販売する建築会社も、営利企業であることは間違いないので、自社の利益を確保しなければいけません。ただ、ほとんどの建築会社は、利益を確保しつつ販売価格を抑えるための工夫を行っていて、お客様に満足していただけるような質の高い住宅を建てるためにさまざまな努力を行っています。
しかし中には、自社の利益確保を優先するあまり、無理な工期短縮に走ったり、グレードの低い材料を使用したりする会社が存在するのです。このような自社の利益優先を重視する会社が建てる住宅は、欠陥住宅になることがあり、買った人が後悔する結果になってしまうのです。
建築会社の技術力不足
住宅を建てる建築会社全てが、高い建築技術を持っているとは限りません。建築会社の中には、経験の浅い現場監督しかいなかったり、自社の利益を確保するために価格重視で安い下請け業者に依頼するなどと言った理由で、家を建てるための技術力が不足してしまうケースがあるのです。当然、高い技術力を持たない人が施工を行った場合、完成する住宅の品質は低くなりますし、最悪の場合、欠陥住宅となり購入者が後悔する結果を招いてしまうのです。
「安さ」を重視して家を購入する消費者が存在する
「こんな建売住宅は買うな」と言われる物件が市場に出回るのは、家を建てる業者側にすべての責任があるわけではありません。実は、消費者側の行動も大きく影響していて、建物の質を無視して価格の安さばかりに注目して住宅の購入を決める消費者がいるということも大きな要因なのです。
言い方は悪いですが、欠陥のある住宅でも「安い価格」で販売すれば買い手がつくという状況になるとします。この場合、欠陥住宅を販売する悪質な建築会社は「手抜きで欠陥があっても家は売れる」と認識してしまい、質の向上など考えずに自社の利益を優先して欠陥住宅を建て続けるという考えになってしまいますよね。
世の中から「買ったら後悔する物件」を無くすためには、消費者側が住宅の質を重視するということを徹底することも大切なのかもしれません。
「こんな建売住宅は買うな」と言われる物件を買った時の対処法
建売住宅を購入した後、実は「買ってはいけない」と言われるような物件と発覚した場合は、どうすれば良いのでしょうか？物件の良し悪しに関しては、なかなか一般の方が判断することは難しいので、良かれと思って間違った選択をしてしまうケースも普通に考えられます。そのような場合には、以下のような対処をすると良いでしょう。
欠陥や不具合を見つけた場合、すぐに建築会社に連絡する
建売住宅を購入して、そこに住み始めてから「何かおかしいのではないか？」と感じることがあれば、すぐにその建売物件を販売した会社に連絡するようにしましょう。
「気のせいかもしれない」「一時的な症状かもしれない」などと、様子見をしていると、劣化が急速に進んだり、補償期間を過ぎてしまい、対処してもらえなくなる可能性があります。また、不具合の発生から時間が経つと、建築時の問題なのか、使用による損傷なのか判断しづらくなり、「お客様側の使用方法が原因」などの理由をつけられ、適切な対処をしてもらえなくなる可能性が高いです。
契約書面やアフターフォローの内容を確認する
購入した建売住宅に、何らかの問題や不具合を見つけた時には、契約書の内容やアフターフォローサービスの内容、期間などを確認しましょう。そして、住宅に生じている問題や不具合が、アフターフォローサービスの範囲内なのであれば、無料で対応してもらうことが可能だと思います。
ちなみに、住宅に生じている問題が、柱や梁といった建物の重要部分に関する不具合や漏水である場合、契約内容に関係なく、瑕疵担保責任や契約不適合責任に問える可能性が高いです。欠陥のある住宅を販売するような会社ですので、無料で対応してもらえる内容でも、高額な請求をされる不安もあります。したがって、責任の所在や範囲、対応方法などを事前に明確化したうえで連絡するようにしましょう。
なお、明らかに建築会社側に責任がある問題でも、まともに対応してもらえない場合は、弁護士など専門家に相談する必要があるかもしれません。
最悪の場合、専門家に相談する
「こんな建売住宅は買うな」と言われるような物件を販売する会社とは、一般の方が話し合いで問題を解決するのはなかなか難しいです。もちろん、建築会社側も予期せぬ不具合と、手厚い対応をしてくれる場合もあるのですが、「欠陥がある」と分かりながら販売するような悪質な業者も存在していて、このような時には、専門用語でまくしたてられ問題をうやむやにされそうになることが多いと言われています。
したがって、購入した建売住宅に問題があり、自分では解決できそうにないという場合は、以下のような専門家に相談すると良いです。
- 住宅リフォーム・紛争処理支援センター
- 国民生活センター
- 自治体の相談窓口
- 弁護士
住宅リフォーム・紛争処理支援センターは、住宅に関する問題を解決するための専門機関ですので、ここに相談するのが最も良いかもしれません。この他には、自治体の相談窓口に相談してみたり、法律の専門家である弁護士に間に入ってもらうといった方法が解決の糸口になるでしょう。
まとめ
今回は、「こんな建売住宅は買うな！」と言われる物件の特徴について解説しました。市場に出回っている建売住宅であれば、購入して後悔するほどの問題が発生することなどないのではないか…と考えている方が多いと思います。しかし、記事内でご紹介したように、建売住宅の中には、明らかに欠陥と言える問題が隠れているような物件も存在するのです。
建売住宅の良さは、既に完成している建物を確認したうえで購入するかどうかを決められる点なのですが、建築物に関する詳しい知識を持たない方が目で見ただけで、住宅の問題を判断することは非常に難しいです。そもそも、建売住宅の内見は、綺麗に整った住宅の外側のみを確認できるだけで、壁の内側や建物が建っている地盤の強さなどを確認する術がないのです。
注文住宅の場合、土地選びから始めることができ、建築過程では手抜き工事が無いように細部まで目を光らせることが可能ですが、建売の場合は、建築過程を購入者が見ることはできません。したがって、「こんな建売住宅は買うな」と言われるような物件を間違って購入しないためには、記事内でご紹介したような内容を頭に入れ、慎重に物件選びをするのがおすすめです。
