ハザードマップを気にしすぎると家選びに困るので注意！

諸外国と比較すると、地震や台風などの自然災害の発生件数が非常に多い日本では、家の購入を検討した時、多くの方がハザードマップを確認するようになっています。ハザードマップは、国や自治体が土地ごとの災害リスクなどを確認できるように公開してくれているシステムで、これを確認することで「購入を検討している土地に存在するハザード」を事前に確認することができるようになるのです。

土地探しや家の設計前に、あらかじめそこに存在するハザードを確認すれば、「土地の購入を控える」「危険リスクの高い災害に備えるための設計を取り入れる」と言った対策が施せるため、将来的になんらかの災害に被災したとしても家族の安全を守ることができると期待できるのです。

しかし、家の購入を考え、実際にハザードマップを確認してみると、どの土地を選んだとしても何らかのハザードがあると表示され、購入する土地を選べなくなってしまう…という悩みを抱えてしまう人が少なくないのです。日本は、古くから地震や台風などによる被害が非常に多い国として有名ですし、最近では夏場の集中豪雨による水害の発生も増加しています。そのため、ハザードマップを気にしすぎると家が買えない…と言った状況になってしまう訳です。

そこでこの記事では、そもそもハザードマップとはどのような物なのか、またどういった使い方をすれば良いのかなどについて解説します。ハザードマップの正しい使い方を理解すれば、より安全性の高い選択をできるようになるかもしれないので、ぜひ参考にしてみてください。

そもそもハザードマップとは？

それではまず、家の購入を検討している方の多くが確認するようになっているハザードマップについて、これがどういったものなのか、またどのような活用方法があるのかについて簡単に解説します。

ハザードマップという名称から、単に土地ごとのハザードを確認できる地図のような物とイメージできますが、実はさまざまな情報が詰め込まれているため、家族が安全に暮らすことを考えると、非常に有効なシステムと言えるのです。ここでは、ハザードマップの基礎知識と上手な活用方法について解説します。

ハザードマップポータルサイトについて

引用：ハザードマップポータルサイト

ハザードマップは国土交通省が制作しており、「ハザードマップポータルサイト」にパソコンなどでアクセスすることで使用することが可能です。なお、各自治体でも、地域のハザードマップを作成し、公式サイト上で公開している場合がありますが、基本的には、上画像の国土交通省が運営するシステムを利用するのが良いかと思います。

ハザードマップポータルサイトにアクセスすれば、「重ねるハザードマップ」と「わがまちハザードマップ」の2種類を利用することができます。どちらも国土交通省が作成しているのですが、それぞれのマップは以下のようなことが確認できます。

• 重ねるハザードマップ
  「住所から探す」の欄に確認したい場所の住所を打ち込み検索すると、洪水・土砂災害・高潮・津波のリスク情報、道路防災情報、土地の特徴・成り立ちなどを地図や写真に自由に重ねて表示することができます。複数のハザードを1枚の地図上で確認することができるので非常に便利です。
• わがまちハザードマップ（各市町村のハザードマップ）
  都道府県と市町村、確認したいハザードマップの種類を選び、「この内容で閲覧」というボタンを押すと各市町村が法令に基づき作成・公開したハザードマップ掲載ページにリンクされます。

購入を考えている土地の住所などがある程度分かっていれば、その情報を打ち込むことで土地に存在するハザードを確認できるので、購入するかどうかの判断基準とすることができるのです。

実際の活用方法について

それでは次に、ハザードマップの実際の活用方法についても簡単に解説していきます。家の購入を考えた時には、可能な限り安全性の高い土地を購入したいと誰でも考えますが、ハザードマップを活用することで、以下のような事が分かるようになっているのです。

重ねるハザードマップについて

重ねるハザードマップは、土地に存在するハザードを1度に確認することができるようになっています。なお、確認可能なハザードは以下のものとなります。

• 洪水・内水
• 土砂災害
• 高潮
• 津波
• 道路防災情報
• 地形分類

具体的な活用方法については、住所から探すの欄に検索したい土地の住所を記入すれば、マップが表示されます。例えば以下のような感じです。

引用：ハザードマップポータルサイト

上の画像は、仮に弊社の住所でハザードを検索した結果となります。左上にある「災害種別を選択」のアイコンをクリックすると、マップ上に色でハザードが表示される仕組みになっています。同時に複数の災害種別を選ぶことができるので、1枚の画像上でいろいろなハザードを確認できます。

また、土地ごとのハザードに関する解説も表示されるため、家の購入前であれば土地のリスクをあらかじめ確認したうえで購入するかどうかを決めることができます。また、重なるハザードマップでは、災害時の避難場所や避難経路なども確認できるため、万一の際の安全対策を検討するための情報としても役立ちます。

わがまちハザードマップについて

わがまちハザードマップでは、上で紹介した重ねるハザードマップでは確認できない「地域特有の災害」や「避難時の注意点」なども確認することができます。具体的な活用方法については、下の画像、赤枠部分のように検索したい地域とハザードマップの種類を選び「この内容で閲覧」ボタンをクリックするだけです。

引用：ハザードマップポータルサイト

そうすると、各市町村のハザードマップ情報を掲載しているページにリンクされるため、地域の詳しいハザード情報を確認することが可能です。各市町村が公開する情報の方が、重ねるハザードマップの情報よりも新しいため、最新のハザード情報を確認できる点がメリットです。

ハザードマップを確認すると「家が買えない」という悩みの解決策

ここまでは、ハザードマップの活用方法について解説しました。住所を打ち込むだけで、その土地の災害リスクをまとめて確認することができるので、非常にありがたいと感じる方が多いともいます。また、土地探しの際には、このハザードマップを必ず確認しておこうという情報を見かける機会も多いですし、これから家の購入を考えているという方は、上で紹介した内容はぜひ頭に入れておきましょう。

ただ、このハザードマップについては、土地ごとのリスクを確認できるという便利な面がある一方、「これを確認すると家が買えなくなる！」といった声をあげる方が増えています。というのも、自然災害の発生件数が非常に多い日本では、ハザードマップ上で「全くハザードがない土地」や「避難経路にハザードが存在しない土地」はほとんどないのです。実際に、良さそうな土地を見つけ、その住所でハザードマップを確認すると、何らかのハザードが存在するという表示が必ず出てくるはずです。そのため、どこを検索しても「災害リスクがある！」と表示されることから、これなら土地が選べないじゃないか…となってしまう人がいるのです。

この意見については、あながち間違ってはいないと思いますが、ハザードマップは「土地の危険性を把握できる」という点から、そのハザードへの対策を施せるという見方も出来るようになるのです。そこでここでは、ハザードマップのせいで土地が買えない…と悩んでいる方に向け、その解決策をご紹介します。

①災害の危険性が非常に高いと判断できる土地

家の購入前にハザードマップを確認するという行為は、災害の被災リスクが非常に高いと判断できる土地を事前に避けることができるという点が最大のメリットです。最近では「ハザードマップを確認しても、どこもハザードが存在するから家が買えなくなる！」とネガティブな情報を見かけることも増えています。そのため、ハザードマップなど確認せずに気に入った土地に住めば良いと判断する方もいるのです。

しかし、事前にハザードマップを確認すれば、「複数の災害を想定できる土地」や「被災の危険性が明らかに高い土地」かどうかを事前に判断することができます。当然、このような危険な土地と判断できれば、購入するのは控えた方が良いはずです。ハザードマップ上、以下のような土地は購入を控えるのがおすすめです。

• 洪水や土砂崩れなど、過去に何度も災害の被害が出ている場所
• 被災した場合、建て替えや移転などの危険性が明らかに高いと言える場所

なんらかの災害に被災したとしても、命さえあれば生活を再建することは不可能ではありません。しかし、生活再建のために多額のお金がかかるような土地は、やはり大きなストレスになるため避けた方が良いはずです。ハザードマップは、事前に危険性の高い場所かどうかを見極めることができるので、危ない土地を選ばずに済むというメリットがあります。

②過去の被災状況と現状を比較し対策を施す

ハザードマップを利用すれば、過去にどのような災害があったのか、また被災が想定できる地域、災害時の避難の難易度など、さまざまな要素から総合的な分析ができるようになっています。

過去に大きな災害があったような土地でも、その後に地域開発などがあり、現状の災害リスクが過去とは大きく変わっているような地域もあるのです。そのため、家の購入を考えた時には、以下のようなポイントで地域の災害リスクを確認してみましょう。

• 過去の災害発生状況や頻度
• 過去の被災状況
• 現在の地域の現状

上記のような事を確認すると、家の設計によって災害対策をきちんと施すことができるのかを判断できるようになります。例えば、水害の危険性が残っているという場合、敷地内に水が侵入しにくくなるような対策が予算内で可能なのかを事前に判断し、可能であれば購入するという決断に至ることができるようになります。

日本の国土の特性を考えると、「ハザードがある＝その土地は買わない方がいい」と安易に判断することはできないので、地域全体としてどのような対策が実施されているのかなども確認しながら土地選びをするようにしましょう。

③被災リスクに沿って火災保険の補償を充実させる

日本に住む限り、全ての災害を避けて安全に暮らせるような土地を探すのは難しいと言えます。地震はいつどこで発生してもおかしくありませんし、台風や集中豪雨による水害なども増えているため、何らかの被災リスクはどこに住んでも抱えてしまうと考えた方が良いのです。

そのため、ハザードマップを確認することで、「どのような危険性があるのか？」を判断できれば、被災時の修繕などに対応できるよう、火災保険の補償をリスクに沿って充実させるという対策を施しておくと良いです。例えば、地震の発生確率がそれなりに高いという場合、火災保険にプラスして地震保険に加入するなど、地域特有のリスクに備えられるようにしておくと良いのです。

また、建物そのものについても、地域の被災リスクに合わせて設計しておくことも大切です。地震に対しては、耐震等級の高い頑丈な家を作るといった対策を施すことができます。ちなみに、地震保険については、建物の耐震等級が高くなるほど保険料が割引されるので、リスクに合わせた形の住宅を建てると、維持費を軽減することにもつながります。

④浸水リスクへの対処

ハザードマップを確認すれば、地域の浸水リスクなども確認することができます。洪水や津波などがあった際、どの程度の浸水リスクがあるのか、事前に確認しておけば、購入するかどうかの判断もしやすくなるうえ、安全性を高めるための対策を施すことが可能です。例えば、以下のような感じです。

0.5m未満の浸水想定地域

ハザードマップ上「0.5m未満の浸水想定地域」の場合は、家の建築時に被災防止対策を施すことができます。洪水などが発生した時、想定される浸水の程度が0.5m未満の場合、以下のような対策を施すことが解決策になるでしょう

• 基礎を高くする
• 土地をかさ上げする
• 屋外設備を高い位置に設置する

上記のような対策を施しておけば、洪水などがあっても、家へのダメージを軽減することができます。

3m未満の浸水想定地域

想定される浸水程度が3m未満の場合、家の中への浸水を防ぐための対策だけでなく、そこで暮らす家族が被災時も安全に生活できるよう、2階以上に避難して数日間は過ごせるような設計を検討すべきです。ちなみに、0.5m未満の地域でも、想定通りの浸水の程度に収まるとは限らないため、可能であれば2階以上に避難できる設計のことは考慮しておくべきです。

集中豪雨や台風などによって、実際に3m程度の浸水被害が生じてしまった場合、1階部分は大規模な修繕が必要になります。そのため、生活再建をスムーズに進めるためにも、その土地を購入するのであれば、火災保険の水害補償などを充実させておくといった対策も検討すべきです。

ただ、過去の被災状況などを確認し、水害の頻度が相当に多いという場合は、「本当に安心して暮らせるのか？」をよく検討し、その土地を購入すべきかを慎重に判断しましょう。

3m以上の浸水想定地域

ハザードマップ上、3m以上の浸水が想定できる地域の場合、可能であればその土地を購入するのは控えた方が良いです。この場合、ハザードマップなどで標高を確認し、高台に位置する土地を購入することで、被害を最小限に抑えることも可能です。

しかし、家が高台にあって被害を軽減できたとしても、ご家族が帰宅の最中に被災することが想定できるため、総合的に考えると家族が安心して暮らせるとはなかなか言いづらいのです。このような場合、避難経路について家族でしっかりと話し合っておく、浸水の可能性がある時は無理に帰宅しないようにするなどのルール作りも必要になるでしょう。

ただ、家へのダメージ、家族の安全性など、多くの部分にデメリットの方が多いと判断できるため、可能であれば他の土地を探すなどの選択肢も検討しましょう。

このように、ハザードマップを確認するという行為は、地域ごとの危険性を詳しく知ることができるようになるため、家を建てる際や生活を進める時にリスクに備えられるようになるというメリットが得られるのです。確かに、ハザードマップを確認すると危険性がある場所ばかりが表示されるため、家の購入に躊躇してしまうようになる可能性もあります。しかし、上手に活用することができれば、より安全性が高く、さらに安心して暮らすための対策を施せるようになると考えると、きちんと地域の危険性を把握したうえで土地を購入したほうが良いと思えるのではないでしょうか？

まとめ

今回は、家の購入前に必ず確認したほうが良いとされているハザードマップについて、これで何が分かるのか、上手な活用方法などについて解説しました。

日本は、自然災害の発生件数が非常に多い国だということもあり、ハザードマップを確認した時には、どの地域を選んだとしても、なんらかの災害リスクが潜んでいると表示されます。そのため、ハザードマップを確認すると、ネガティブな情報が真っ先に入ってくるため「家が買えなくなってしまう…」という声を聴く機会が増えているのです。

しかし、ハザードマップを確認して、その地域のリスクを事前に理解しておけば、家の設計によってリスクを軽減することができるようになります。また、日々の生活の中で、マ日の際の対処などを家族で話し合うことも出来るようになるので、きちんとリスクへの解決策を検討するためには非常に有効なシステムと考えた方が良いのです。これから家の購入を考えているという方は、上で紹介した内容を参考に、ハザードマップを上手に活用してみましょう。